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実質実効為替レートの推移と円高・円安のまとめ

為替の中長期の動向を探る手立ての一つとして、有名な実質実効為替レート。

ご存知ない方に説明させて頂きますと、実質実効為替レートとは、相対的な通貨の実力を測るための総合的な指標で、具体的には、対象となる全ての通貨と日本円との間の2通貨間為替レートを、貿易額等で計った相対的な重要度でウエイト付けして集計・算出したレートのことを指しています。(参考/実効為替レート(名目・実質)の解説 -日本銀行-)

私たちがテレビやネットなどで目にする、例えば、ドル円の1ドル=100円、ユーロ円の1ユーロ=130円といった為替レートは、いわゆる名目の為替レートで、2国間の為替レートになります。

一方、実質実効為替レートは、ドル、ユーロ、豪ドル、NZドル、カナダドル、ポンド、スイスフランなど、複数の通貨との関係を貿易額などを考慮して、相対的に算出されている為替レートになります。

そんな実質実効為替レートですが、短期の値動きは別として、中長期的には、名目の為替レートと相関関係にあるという意見は、専門家の間でも広く見られます。

そこで、今回はそんな実質実効為替レートの推移と名目のドル円がどんな風に動いてきたのかということをまとめてみました。

早速、見ていきましょう。

実質実効為替レートを確認する方法

まず、各通貨ごとの実質実効為替レートをどの機関が計算しているかと言いますと、国際的な決済業務を行う「国際決済銀行(BIS=Bank for International Settlements)」になります。

そして、そのBISが発表している日本円の実質実効為替レートと、名目為替レートをあわせて確認できるようにしているページが、日本銀行のサイト内にありまして、日本円の実質実効為替レートと名目レートの推移を確認するだけでしたら、そのページが便利かと思います。

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参考/ドル円の為替時系列統計データ -日本銀行-

青色の線が実質実効為替レート、赤色の線が名目為替レートになりまして、線が上に行けば、円高、線が下に行けば、円安を意味しています。

乖離が進むドル円の実質実効為替レートと名目為替レート

先ほど、通貨の実質実効為替レートと名目為替レートは、中長期的には、相関しやすい関係にあるという意見が多いということを説明させて頂きましたが、確かに1980年から2000年までは、実質実効為替レートと名目為替レートは上下動はあるものの、おおむね同じ方向で推移しているのがお分かり頂けるかと思います。

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しかし、2000年以降の日本円の実質実効為替レートと名目為替レートは、ご覧いただきました通り、名目の為替レートは、横ばいか円高に見えるように推移しているものの、実質実効為替レートの方は、かなりの円安が進行していることが分かります。

つまり、日本円は諸外国の通貨の相対評価などでは、かなり価値を落としているという状況です。(日本の輸出面では、有利な状況が続いている)

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特に、2015年頃の実質実効為替レートは、1983年頃の水準と並ぶ安値圏に達したことから、日銀の黒田総裁が、2015年の6月10日に「実質実効為替レートがここまで来ているということは、ここからさらに実質実効為替レートが円安に振れるということは、普通に考えればありそうにない」と語ったほどでした。(参考/実質実効為替レートかなり円安、一段安ありそうにない -ロイター-)

2016年に入り、名目為替レートが円高に進んだことから、実質実効為替レートも「黒田シーリング」から反発をしていますが、2000年以前の実質実効為替レートと名目為替レートの関係に比べると、依然として、大きく乖離した状態が続ているというのが最近のドル円の状況になっています。

ドル円はこの先、円高?それとも円安?

2000年以降、乖離が進んでいるドル円の名目の為替レートと実質実効為替レートですが、もし、以前のようにその2つが相関関係に戻るとなりますと、どうなってしまうのでしょうか?

考えられるシナリオとしては、1980年以来の安値圏にある実質実効為替レートにさや寄せしていく、つまり、ドルに対しては、円安が進むが、それ以外の通貨に対しては円高が進行するケース、あるいは、ドルに対して円高が進む一方、それ以外の通貨に対しては、それを上回る規模の円高が進行するといったパターンが考えられます。

では、日本円以外の通貨の実質実効為替レートとの関係はどうなっているのかを確認してみましょう。

下記は、各国の実質実効為替レートを算出しているBISのサイトから、1964年から2016年末までの主要通貨の実質実効為替レートをまとめて表記したグラフになります。(2010年の実質実効為替レートを100として表示 )

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参考/Effective exchange rate indices -Bank for International Settlements-

先ほどの米ドル円の名目為替レートとの比較チャートでは日本円の実質実効為替レートはかなりの円安になっている印象でしたが、他の主要通貨の実質実効為替レートと比べてみますと、突出して円安になっているというわけではないことが分かります。

では、今度は上記の中から、米ドルの実質実効為替レートと日本円の実質実効為替レートを抜き出してみましょう。

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上記を見てみますと2012年以降、ドルの実質実効為替レートが上昇する一方、日本円の実質実効為替レートは円安に進み、その差が広がっているのが確認できます。

これは、名目為替レートのドル円が2012年の80円から2015年にかけて125円へ円安が進んだ状況と合致しています。

しかし、ご存知の通り、2016年に入ってからはアメリカの要人からはドル高牽制発言が相次いでおりまして、ドル安円高が進行。

その背景には2002年頃の高値に迫る勢いで進んでいる米ドルの実質実効為替レートの高騰があったものと考えられます。

ただ、2016年の11月にトランプ氏が大統領選挙で勝利した後、”トランプラリー”でドルは一段高、2016年の11月から12月にかけて、2ヶ月ほどで100円から118円まで円は急落するという目まぐるしい展開となっています。

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黒田総裁の発言、アメリカの高値圏にあるドルの実質実効為替レートなどを考慮しますと、日本円の実質実効為替レートには、潜在的には円高圧力が掛かり続けている可能性が高いですが、トランプ大統領の経済政策や為替政策次第では、さらにドルが一段高し、円がさらに下落という可能性も大いにありそうです。

とは言いましても、現状のドル円の実質実効為替レートの乖離幅は、1985年のプラザ合意以降、ドル円の実質実効為替レートが最も乖離したの1995年に迫る水準まで広がっていますので、仮にここから2017年、2018年と乖離がさらに広がったとしても、いずれどこかで水準訂正の動きが出てくる可能性が高いのではないでしょうか。

まとめ

「実質実効為替レートの推移と円高・円安のまとめ」と題してお送りしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事がFXでトレードをしている人、あるいは、これからトレードをしようと考えている人の参考になれば、幸いです。

最後まで、お読み頂きまして、誠にありがとうございました!

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