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FXで要人発言を利用してトレードする方法

FXでは、その国の為替レートが輸出や輸入に大きな影響を及ぼすことが多く、経済的にも、”政治的”にも様々な思惑が絡みやすいという特徴があります。

そうした背景から中央銀行のメンバーはもちろん、”政治家”が為替レートについて言及することも多く、それが原因で為替レートが急変動するということも少なくありません。

さらに、注目すべき点としては、ある期間において、各国の要人発言が”口をあわせる”ように、どちらかのスタンスに傾くことがあるという点です。

それは水面下で各国の首脳と中央銀行が連絡を取り合い、世界経済のかじ取りをコントロールしているのかもしれませんが、トレーダーとしては、そうした憶測や推測に耳を貸したり、何かを深く考える必要はありません。

ウォール街の名言にもある通り、「中央銀行や財務省には逆らうな」を実践すべく、”官”が望むように要人の意向に沿ったトレードを行い、粛々と利益を手にすればいいだけです。

「でも、要人発言を利用したトレードって、どのようにすればいいの?」という方もいるかもしれません。

そこで、今回はFX初心者の方のために、2015年から2016年にかけての米ドル/円の動きと要人発言を時系列で見ながら、どんなトレードを実践すればいいのかということを見ていきたいと思います。

要人のサプライズ発言が重なると要注意

まずは、下記の2014年の年末から2016年にかけての米ドルチャートをご覧ください。

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2014年の秋頃に打ち放たれた「黒田バズーカ2」の影響もあり、2014年の秋には110円台から一気に120円台まで円安が進んだ後、2015年の6月以降は揉みあいを続けながら、緩やかに円高に転じています。

では、2015年の6月、そして、2015年が緩やかに円高が進行した過程で、どんな要人発言が行われてきたのかを見ていきたいと思います。

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まず、転換点となる2015年の6月の前に、アメリカはドル高に対して、どのように考えていたのかを見てみますと、2015年の3月にFRBのイエレン議長は次のように述べています。

「ドルの強さは米経済の力強さも一部反映している」

2015/03/19:イエレン米FRB議長:ドル上昇は米経済の強さ反映-(参考/bloomberg)

ドル高容認と受け止めて問題ない発言そのもので、この段階では、ドル買い円売りスタンスは日米首脳が望む通りのトレードと言えます。

しかし、転機となるのが2015年の6月8日と6月10日の次のニュースです。

2015/06/08:オバマ米大統領、強いドルは問題とG7首脳らに発言-当局者(参考/bloomberg)

2015/06/10:日銀総裁:「ここからさらに円安はありそうにない」(参考/bloomberg)

2015年5月に入ってからの3週連続の大陽線で一時125円にまで乗せていたドル円が、オバマ大統領と日銀黒田総裁による”サプライズ”の「ドル高牽制」発言で一気に急落します。

実はオバマ大統領と黒田総裁の発言は、その後にやんわりと補足・訂正されるのですが、それまで”官”を信じてドル買い円売りのトレードを仕掛けてきた投資家たちが、疑心暗鬼になり、それまでのドル高円安を反転させる「きっかけ」となる材料としては十分でした。

125円はその後も「黒田シーリング」などと呼ばれ、その後の相場でも意識される水準となるのですが、要人発言をベースにしたトレードを行う場合、この2本のニュースが入った後に、相場が急反落したときに、”官”が、それまでの「ドル高」容認スタンスとは真逆の「ドル安円高」スタンスになったということをはっきりと理解する必要があります。

つまり、2015年6月以降のトレード戦略は、125円に近づいたり、円安が進んだところで、”戻り”を売っていくトレードに切り替わるということになります。

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具体的には、上記のように相場が戻り基調になった頃に、ドル売り円高のポジションを作り、その後に大きな陰線が出たところで、手仕舞いを繰り返すという流れになります。

要人発言をウォッチする

先ほどは、要人発言のサプライズが重なったところが相場の転換点となるというポイントをみてきましたが、その後の要人の発言内容に変化がないかということをチェックしていくのも重要な作業になります。

2015年6月以降の重要な要人発言を見ていきましょう。

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例えば、2015年以降のアメリカと日本政府の要人発言としては、下記のようなものがあり、2015年の6月に転換した「ドル安円高」という”官”のスタンスに変更は見られません。

2015.10.19:米財務省、やんわりドル高けん制?(参考/日経新聞)

2015.11.21:安倍総理「行き過ぎた円高が是正されました」(参考/安倍内閣総理大臣記者会見)

なお、 上記以外でも、FX各社の速報などでは、ニュースにならないような閣僚による発言など上記のスタンスを日米両首脳が依然として踏襲していることが数多く確認できています。

日米首脳の一致したスタンスが要人発言から汲み取れる限りは、トレードのスタンスを崩さず、ドル高円安が進んだところで、ドルを売って円を買うというトレードを続けていきます。

ただ、気をつけなくてはいけないのは、過度のドル安円高を望んでいるわけではないので、ある程度のところで円ショートのポジションは手じまいする必要があるということになります。

まとめ

「FXで要人発言を利用してトレードする方法」と題してお送りしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

マーケットは中央銀行や政府の思い通りにコントロールすることは不可能ですが、為替は国によっては財務省や中央銀行が介入したり、大胆な金融政策を行ったりして、自分たちが望む為替レートに”強引に”誘導しようとする「官製相場」の様相を呈すことが少なくありません。

であれば、例えば、今回ご紹介した、”官”=日米首脳が望む通りのトレードを行い、利益を淡々と手にしようというのが、今回のトレードの本質になります。(要人発言を丹念に追うことができれば、ドル/円だけでなく、ユーロスイスだったり、ユーロポンドだったりも、いいと思います。)

今回のトレードの方法が、読者の方の参考になれば幸いです。

最後までお読みいただきまして、ありがとうございました!

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